九五式戦闘機（きゅうごしき・せんとうき）Type 95 Fighter

九五式戦闘機（きゅうごしき・せんとうき）Type 95 Fighter

九五式戦闘機Type 95 Fighter

日本陸軍Imperial Japanese Army

1935年（昭和10年）（皇紀2595年）制式採用

単座複葉戦闘機Single-Seat Biplane fighter

最大速度　400km/h

九五式戦闘機（きゅうごしき・せんとうき）Type 95 Fighterは、日本陸軍Imperial Japanese Armyの戦闘機Fighter aircraft。

呼称・略称は九五戦、九五式戦など。

連合軍Allied forcesのコードネームCode nameはペリーPerry。

開発・製造は川崎航空機（かわさき・こうくうき）Kawasaki Aircraft Industries。

陸軍Army最後lastの複葉戦闘機Biplane fighterであり、主に日中戦争Second Sino-Japanese War（支那事変China Incident）初期early stagesの主力戦闘機Main Fighter aircraftとして使用された。

無類の運動性を利用して日中戦争Second Sino-Japanese Warの初期early stagesにおいては中国国民党軍Republic of China Armed Forcesのソ連製複葉戦闘機Soviet biplane fighterポリカールポフI-15戦闘機Polikarpov I-15などを圧倒する活躍をみせた。

しかしノモンハン事件Nomonhan Incidentの頃になると、ソ連製ポリカールポフI-16戦闘機Soviet Polikarpov I-16 fighterのような単葉機Monoplane相手には劣勢となり、後継機Successorである九七式戦闘機Type 97 Fighterと交替して第一線を退いた。

九六式二号艦上戦闘機二型Type 96 Carrier-based Fighter Model 22

九六式二号艦上戦闘機二型Type 96 Carrier-based Fighter Model 22

九六式四号艦上戦闘機Type 96 Carrier-based Fighter Model 4

九六式艦上戦闘機Type 96 Carrier-based Fighter

日本海軍Imperial Japanese Navy

1936年（昭和11年）（皇紀2596年）制式採用

単座単葉戦闘機Single-Seat Monoplane Fighter

最高速度　406km/h

九六式艦上戦闘機（きゅうろくしき・かんじょう・せんとうき）Type 96 Carrier-based Fighterは、日本海軍Imperial Japanese Navyの艦上戦闘機Carrier-borne Fighterである。

海軍Navy初firstの全金属All-metal単葉戦闘機Monoplane Fighter。

略称は九六式艦戦または九六艦戦ないし九六戦。

試作機Prototypeは「九試単座戦闘機Experimental 9-Shi Single-Seat Fighter（略称は九試単戦）」。

アメリカUSA側のコードネームCode nameは“クロードClaude”。

後継機Successorは零式艦上戦闘機Type 0 carrier fighter。

当時日中戦争Second Sino-Japanese War中であった中国Chinaに送られた機体は、空中戦Aerial warfareで当時のP-26ピーシューターBoeing P-26 Peashooterやカーチス・ホークIII Curtiss BF2C Goshawkなど中国軍Chinese Armed forces戦闘機を圧倒した。

太平洋戦争Pacific War序盤1942年（昭和17年）までは、後継機Successorである零式艦上戦闘機Type 0 carrier fighterの配備が間に合わず、鳳翔（ほうしょう）・龍驤（りゅうじょう）・祥鳳（しょうほう）・瑞鳳（ずいほう）・大鷹（たいよう）の各空母Aircraft Carrier、および内南洋（うちなんよう）South Seas Mandateや後方の基地航空隊Land-based air unitに配備されていた。

1942年（昭和17年）末には概ね第一線から退き、以降は練習機Trainer aircraftとして終戦End-of-warまで運用された。

九九式襲撃機Type 99 Assault Plane

九九式軍偵察機Type 99 Army Reconnaissance Plane

九九式襲撃機Type 99 Assault Plane

九九式軍偵察機Type 99 Army Reconnaissance Plane

日本陸軍Imperial Japanese Army

1939年（昭和14年）（皇紀2599年）制式採用

複座襲撃機Two-Seat Assault Plane

最高速度　424 km/h

九九式襲撃機（きゅうきゅうしき・しゅうげきき）Type 99 Assault Planeは、第二次世界大戦World War II時の日本陸軍Imperial Japanese Armyの襲撃機Assault Plane（攻撃機 Attack Aircraft）。

略称・呼称は九九襲、九九襲撃など。

連合軍Allied forcesのコードネームCode nameはソニアSonia。

開発・製造は三菱重工業（みつびし・じゅうこうぎょう）Mitsubishi Heavy Industries。

本機の派生型として戦術偵察機Reconnaissance aircraftである九九式軍偵察機（きゅうきゅうしき・ぐん・ていさつき）Type 99 Army Reconnaissance Plane。

略称・呼称は九九式軍偵、九九軍偵などが存在する。

「襲撃機Assault Plane」とは、1938年（昭和13年）1月に参謀本部Imperial Japanese Army General Staff Officeから陸軍省Ministry of the Armyに提出された「次期飛行機ノ性能等ニ関スル作戦上ノ要望」の中ではじめて明文化された、日本陸軍Imperial Japanese Armyの軍用機Military aircraftの新カテゴリである。

1935年（昭和10年）前後にソビエト労農赤軍Workers' and Peasants' Red Armyの赤色空軍Red Air Forcesで生まれた、高度100m程度を超低空飛行し森などの陰に隠れ敵地上部隊を急襲する戦法Tacticsを取る「シュトゥルモヴィークShturmovik（直訳は襲撃者）」を、日本陸軍Imperial Japanese Armyでも機体の概念Conceptを含めて採用したものである。

その用途は「主として敵飛行場Airfieldsに在る飛行機Airplane並びに地上軍隊Military forceの襲撃」とされ、「超低空並びに降下爆撃に適し努めて行動を軽快ならしむ」ために要求すべき性能が定められている。

他方、既存のカテゴリである「軽爆撃機Light bomber」は「水平爆撃を主とし降下爆撃をも実施し」と用法に差別化が図られていた。

また、「襲撃機Assault Plane」は軽快な低空運動性のかわりに常用高度は低く、爆弾Bombの搭載量は抑えられるものの固定機関銃Machine gunまたは機関砲 Autocannonを装備し、要部の装甲Armourなど防弾装備Bulletproofingが「軽爆撃機Light bomber」との違いであった。

敵地上部隊を襲撃するこの「襲撃機Assault Plane」は、いわゆる近接航空支Close air supportに比重が置かれた「地上攻撃機Ground-attack aircraft」に相当するものでもある。

九九式襲撃機Type 99 Assault Plane・九九式軍偵察機Type 99 Army Reconnaissance Planeは、日中戦争Second Sino-Japanese War（支那事変China Incident）後期から太平洋戦争Pacific War（大東亜戦争Greater East Asia War）全期にわたって使用され、主に飛行分科「襲撃」・「軍偵」の飛行戦隊・独立飛行中隊に配備、中国大陸Mainland Chinaから南方戦線（マレー半島Malay Peninsula、インドネシアIndonesia、ビルマBurma、ニューギニアNew Guinea、フィリピンPhilippinesなど）各地の広範囲で活躍した。

南満洲鉄道South Manchuria Railway

南満洲鉄道South Manchuria Railway

南満洲鉄道South Manchuria Railwayは、日露戦争Russo-Japanese War終結後、1905年（明治38年）に締結されたポーツマス条約Treaty of Portsmouthによって、ロシア帝国Russian Empireから日本Imperial Japanに譲渡cessionされた東清鉄道Chinese Eastern Railway南満州South Manchuria支線branch lines（長春Changchun・旅順Lüshun間鉄道Railway）のこと。

また、支線branch linesを含む鉄道事業Railway businessおよび付属事業を経営する目的で、1906年（明治39年）に設立された特殊会社National Policy Company、南満洲鉄道株式会社South Manchuria Railway Companyを指す。

南満州South Manchuriaにおいて鉄道運輸業Railway transportation industryを営み、日本Imperial Japanの満洲Manchuria経略administrationにおける重要拠点Important baseとなった。

略称Abbreviationは満鉄（まんてつ）（滿鐵）。

日中戦争Second Sino-Japanese War

日中戦争Second Sino-Japanese War

柳条湖事件Liutiaohu Incident

柳条湖事件Liutiaohu Incidentは満州事変Manchurian Incidentの発端となる鉄道爆破事件。

1931年（昭和6年、民国20年）9月18日に中華民国Republic of China奉天（ほうてん）Mukden（現瀋陽（しんよう）Shenyang）郊外の柳条湖Liutiaohu（Liutiao Lake）で、関東軍（かんとうぐん）Kwantung Armyが南満州鉄道（みなみ・まんしゅう・てつどう）South Manchuria Railwayの線路railway trackを爆破Blastした事件Incidentである。

関東軍Kwantungはこれを中国軍Chinese Armed forcesによる犯行と発表することで、満州（まんしゅう）Manchuriaにおける軍事展開およびその占領occupationの口実として利用した。

満州事変Manchurian Incident

満州事変（まんしゅう・じへん）（滿洲事變）Manchurian Incident

1931年（昭和6年、民国20年）9月18日に中華民国Republic of China奉天（ほうてん）Mukden（現瀋陽（しんよう）Shenyang）郊外の柳条湖Liutiaohu（Liutiao Lake）で、関東軍（かんとうぐん）Kwantung Armyが南満州鉄道（みなみ・まんしゅう・てつどう）South Manchuria Railwayの線路railway trackを爆破Blastした事件Incident（柳条湖事件Liutiaohu Incident）に端を発し、関東軍Kwantung Armyによる満州（まんしゅう）Manchuria（中国東北部Northeast China）全土whole landの占領occupationを経て、1933年（昭和8年）5月31日の塘沽協定（タンクー・きょうてい）Tanggu Truce成立に至る、日本Imperial Japanと中華民国Republic of Chinaとの間の武力紛争conflict（事変Incident）である。

中国China側の呼称Namesは九一八事変。

関東軍Kwantung Armyは約5か月で満州（まんしゅう）Manchuria全土whole landを占領occupationした。

盧溝橋事件Marco Polo Bridge Incident

盧溝橋事件（ろこうきょう・じけん）Marco Polo Bridge Incidentは、1937年（昭和12年）7月7日に中華民国Republic of China北京Peking（北平）西南方向の盧溝橋Marco Polo Bridgeで起きた日本軍Imperial Japanese Forcesと中国Chinese国民革命軍National Revolutionary Army第二十九軍との衝突事件である。

1937年（昭和12年）7月7日夜、豊台Fengtaiに駐屯する支那駐屯軍Japanese China Garrison Armyの支那駐屯歩兵第一聯隊第三大隊第八中隊が盧溝橋Marco Polo Bridge近辺の河原で夜間演習中に実弾を撃ち込まれ、兵士が一名行方不明となり、行方不明の兵士は発見されたが、散発的に射撃があり、翌朝、第三大隊は中国軍が駐屯する宛平県城を攻撃した。

その後、小規模の戦闘はあったが、7月9日には事実上の停戦状態となった。

本事件は日中戦争Second Sino-Japanese Warのきっかけになった。

中国では一般的に七七事変と呼ばれる。

まれに、後述する英語名を直訳してマルコ・ポーロ橋事件と表記される場合もある。

第二次上海事変Battle of Shanghai

第二次上海事変（だいにじ・シャンハイじへん）Battle of Shanghaiとは、1937年（昭和12年）8月13日からの中華民国軍Republic of China Armed Forcesの「日本租界Japanese concession」への攻撃に端を発する日本軍Imperial Japanese Forcesとの軍事衝突のこと。

上海戦（シャンハイせん）Battle of Shanghaiとも。

本事変の勃発によって北支事変（ほくし・じへん）North China Incidentは支那事変（しな・じへん）China Incidentへと拡大し日中全面戦争Second Sino-Japanese Warに発展した。

南京戦Battle of Nanking

南京戦（ナンキンせん）Battle of Nankingは、日中戦争Second Sino-Japanese War（支那事変China Incident）における戦闘の1つで、1937年（昭和12年）8月以降の上海戦Battle of Shanghaiの戦線が拡大し、12月に中華民国Republic of Chinaの首都南京Nankingで展開した。

日本軍Imperial Japanese Forcesは中国軍Chinese Armed forcesを追撃し、南京Nankingを陥落fallさせた。

日本軍Imperial Japanese Forcesからは南京攻略戦。

徐州会戦Battle of Xuzhou

徐州会戦（じょしゅう・かいせん）Battle of Xuzhouまたは徐州作戦とは、日中戦争Second Sino-Japanese War中の1938年（昭和13年）4月7日から6月7日まで、江蘇省・山東省・安徽省・河南省の一帯で行われた日本陸軍Imperial Japanese Armyと中国軍Chinese Armed forces（国民革命軍National Revolutionary Army）による戦い。

日本軍Imperial Japanese Forcesは南北から進攻し、5月19日に徐州Xuzhouを占領occupationしたが、国民党軍Republic of China Armed Forces主力を包囲撃滅することはできなかった。

武漢作戦Battle of Wuhan

武漢作戦（ぶかん・さくせん）Battle of Wuhanは、1938年（昭和13年）6月11日から10月27日まで、日中戦争Second Sino-Japanese Warで行なわれた戦いの一つ。

武漢三鎮攻略戦、武漢攻略戦とも呼称される。

日中戦争Second Sino-Japanese Warの一つの節目とされる戦いである。

武漢Wuhanまで戦線を広げる事になった日本軍Imperial Japanese Forcesは、天然の要害である首都重慶Chongqing（チョンチン）の攻略が困難な事を悟らされてそこで手詰まりとなり、以降は終結への道筋が付かない泥沼戦争Swamp warに引きずり込まれた。

徐州会戦Battle of Xuzhou後も蒋介石Chiang Kai-shek政権は日本Imperial Japanに対し徹底抗戦を続け、事変解決へは至らなかった。

この作戦は蒋介石Chiang Kai-shek政権の降伏を促すため、広東作戦Canton Operationとともに中国Chinaの要衝を攻略することを目的とし、日中戦争Second Sino-Japanese War中最大規模の30万以上の兵力で行なわれた。

また日本国内ではこの動員・巨額の出費のため、政府は1938年（昭和13年）5月5日に国家総動員法National Mobilization Lawを施行、同5月第1次近衛内閣First Konoe Cabinetを改造した。

ロボット三等兵　前谷惟光（まえたに・これみつ）　1955年（昭和30年）（2＜3歳）

日中戦争Second Sino-Japanese War

支那事変China Incident

日中戦争Second Sino-Japanese Warは、1937年（昭和12年）から1945年（昭和20年）まで、日本Imperial Japanと中華民国Republic of Chinaの間で行われた戦争Warである。

呼称​ Names

日本Imperial Japan側では、紛争conflictが勃発した当初は北支事変（ほくし・じへん）North China Incidentと称し、1937年（昭和12年）9月の第1次近衛内閣First Konoe Cabinetの閣議決定Cabinet decisionで支那事変（しな・じへん）China Incidentを正式の呼称とした。

戦争Warでなく事変Incidentと称されたのは、蘆溝橋事件Marco Polo Bridge Incident後の本格的な戦闘が行われても、1941年（昭和16年）12月に太平洋戦争Pacific Warが勃発するまで両国は宣戦布告Declaration of warをおこなわなかったためであり、その理由として、日中両国がアメリカUSAの中立法Neutrality Actsの発動による経済制裁Economic sanctionsを避けることが挙げられる。

また、日本Imperial Japan側は事態の早期収拾も狙っており、中華民国Republic of China側は軍需物資輸入に問題が生じることを懸念していた。

太平洋戦争Pacific Warが始まると、蒋介石Chiang Kai-shekの重慶政府（国民政府Nationalist government）が米英とともに日本Imperial Japanに宣戦布告Declaration of warし、事変Incidentが戦争Warにエスカレートしたことを受け、日本Imperial Japan側の東條内閣Tojo Cabinetは10日の閣議で「今次ノ対米英戦争及今後情勢ノ推移ニ伴ヒ生起スルコトアルヘキ戦争ハ支那事変ヲモ含メ大東亜戦争ト呼称ス」ことを決定した。

時期区分

日中戦争Second Sino-Japanese Warの期間の一般的な見解は1937年（昭和12年）〜1945年（昭和20年）までであるが、日本Japanでは歴史認識の違いによって先の大戦の呼称（大東亜戦争Greater East Asia War、十五年戦争Fifteen years war、アジア太平洋戦争Asia-Pacific Warなど）が分かれており、日中戦争Second Sino-Japanese Warの位置づけには様々な解釈がある。

臼井勝美（うすい・かつみ）は、

「前史:塘沽協定（タンクー・きょうてい）Tanggu Truceから蘆溝橋事件Marco Polo Bridge Incidentまで、1933年（昭和8年）6月～1937（昭和12年）年7月」、

「第一期：蘆溝橋事件Marco Polo Bridge Incidentから太平洋戦争Pacific War勃発まで、1937年（昭和12年）7月～1941年（昭和16年）12月）」、

「第二期：太平洋戦争Pacific Warから敗北まで、1941年（昭和16年）12月～1945年（昭和20年）8月」

の三期に区分している。

小林英夫（こばやし・ひでお）は、

「前史　満州事変Manchurian Incidentから蘆溝橋事件Marco Polo Bridge Incident勃発前まで」、

「第一期　蘆溝橋事件Marco Polo Bridge Incidentから武漢作戦Capture of Wuhanまで」、

「第二期　武漢作戦Capture of Wuhanから太平洋戦争Pacific War勃発まで」、

「第三期　太平洋戦争Pacific War勃発から終戦まで」

の四期に区分している。

中国共産党Communist Party of Chinaの公式な見解は、1935年（昭和10年）の抗日人民宣言から始まり、1937年（昭和12年）の蘆溝橋事件Marco Polo Bridge Incident（七七事変）からとされていたが、2017年1月中国教育省Ministry of Education of the People's Republic of Chinaは中国の教科書で使われている「日本の侵略に対する中国人民の8年間の抗戦」という表現を、日中戦争Second Sino-Japanese Warの始まりを1931年（昭和6年）の「柳条湖事件Liutiaohu Incident」まで6年遡らせて「14年間の抗戦」に改めると発表した。